建て替え・リフォームどちらが良い?それぞれの特徴を徹底比較!
- 2021.7.272023.10.10
- 家づくりがwakaru
現在住んでいる住宅が古くなったことをきっかけとして、建て替えもしくはリフォームを検討し出す人は多くいます。しかし、建て替え・リフォームの違いを正しく把握できていて、どちらが望ましいかを明確に言える人は少数派です。
この記事では、より良い住宅に住みたい人に向けて、建て替え・リフォームの違いとどちらが良いかで迷う場合の判断基準を解説します。生まれ変わった住宅で理想の生活を実現したい人はぜひ、参考にしてください。
1.そもそも建て替えとリフォームの違いは?
建て替えとは、住宅を基礎部分から取り壊し、新しく建て直すことを指します。建て替えは住宅をゼロから建て直す作業であるため、好きな間取り・設計を採用することが可能です。ただし、すべての住宅が建て替えできるわけではありません。住宅を建て替えるためには、建築基準法の接道義務など、さまざまな条件を満たすことが必要です。さまざまな条件を満たさず、建て替えできない住宅は、再建築不可物件と呼ばれます。
再建築不可物件について詳しく知りたい方は「再建築不可物件とは?購入のメリット・デメリットと有効活用方法」で解説していますので、ぜひご覧ください。
一方でリフォームとは、住宅の基礎部分を残したまま部分的な改修や修繕を加えて、新築同様の状態に戻すことです。住宅内部をすべて解体撤去し、梁や柱のみの状態にしてから改修や修繕を加える「リノベーション」も、リフォームの一部とされることがあります。
しかし、厳密にはリノベーションとリフォームは、異なる定義を持つ言葉です。リフォームとリノベーションには下記のような違いがあることを、頭に入れておきましょう。
- ●リフォームよりもリノベーションの方が一般的には大規模
- ●リフォームは新築同様の状態に戻す工事で、リノベーションは新築を超える状態を実現する工事
建て替え・リフォーム・リノベーションはそれぞれ、目指すゴールや工事の進め方が異なります。そのため、自分自身や家族の希望をふまえて、適切なものを選ぶことが大切です。
2.【項目別】建て替え・リフォームの特徴を徹底比較
建て替えとリフォームでは、費用相場やメリット・デメリット、工期や利用できる住宅ローンなど、さまざまな点が異なります。そのため、建て替えやリフォームに回すことのできる予算や希望する工事内容、資金プランなどに応じて、適切なものを選ぶことが必要です。
建て替え | リフォーム | |
---|---|---|
費用相場 | 高め | 安め |
メリット・デメリット | 設計の自由度が高く、住宅の寿命を伸ばすこともできる反面、仮住まいの確保が必要 | 資源や費用の無駄の少ない工事を実現しやすい反面、地盤からの耐震工事には対応できない |
工期 | 長め | 短め |
住宅ローン | 住宅ローンを組める | リフォームローンを組むことが一般的 |
ここからは、建て替えとリフォームの特徴や違いをより詳しく解説します。
2-1. 費用相場
リフォームの費用相場は、建て替えよりも安めです。全面リフォーム(基礎部分以外を全て新しいものに変えるリフォーム)する場合でも、1,000万円以内におさまることがあります。一方で建て替えは、基礎部分を取り壊してゼロから住宅を建てるため、費用相場は高めです。
建て替えとリフォームの費用相場比較 | |
---|---|
建て替え | リフォーム |
1,500万〜4,000万円 | 300万〜2,500万円 |
ただし、建て替え・リフォームのいずれも、採用する素材の種類や工事の規模、希望する設備によって、費用相場が大きく変化します。「リフォームは安い・建て替えは高い)」と一概に、決めつけることは避けましょう。
2-2. メリット
建て替え・リフォームのいずれにも、他方と比較したときのメリットがあります。建て替え・リフォームのメリットはそれぞれ、下記の表の通りです。
建て替えとリフォームのメリット比較 | |
---|---|
建て替え | リフォーム |
設計の自由度が高い 住宅の築年数をリセットして、寿命を伸ばすことができる |
部分的な改修や修繕を実施できる 使える部分は残すため、資源や費用の無駄が少ない |
建て替えは、設計の自由度が高く、間取りや構造をイチから検討できる点がメリットです。その反面、リフォームのように使える部分を残すことがなく、以前の住宅の面影を残すことはできません。リフォームは、想い出のつまった自宅の面影を残したまま、必要な部分のみ改修・修繕することもできます。
2-3. デメリット
次に、建て替え・リフォームのデメリットを紹介します。建て替え・リフォームのデメリットは、下記の表の通りです。
建て替えとリフォームのデメリット比較 | |
---|---|
建て替え | リフォーム |
仮住まいの確保が必要 建替不可物件には対応できない |
地盤からの耐震工事を行えない 住宅の状態によっては、建て替え相当の費用を要することもある |
仮住まいとは、建て替え工事中、一時的に住む貸物件などのことです。建て替えする場合は必ず仮住まいが必要で、費用がかさむケースがあります。リフォームは、地盤からの耐震工事を行うことが不可能です。住宅の状態によっては建て替え相当の費用がかかり、必ずしも経済的な負担の軽い選択肢ではない点にも注意しましょう。
2-4. 工期
建て替えする際にはまず、基礎部分を含めて古い住宅を取り壊し、一旦更地に戻します。そのため、リフォームと比較して長い工期を要することが一般的です。部分的なリフォームの場合は、約1ヶ月で工事が終わるケースもあります。
建て替えとリフォームの工期比較 | |
---|---|
建て替え | リフォーム |
約3ヶ月〜8ヶ月 | 約1ヶ月〜5ヶ月 |
ただし、建て替え・リフォームの工期は、住宅の構造や面積、工事内容などによって異なります。大規模なリフォームの場合、建て替え相当の工期を要する可能性が否めません。
2-5. 住宅ローン
建て替えに必要な資金は住宅ローンを利用し、調達することができます。リフォームの場合は、「リフォームローン」という専用商品を使うことが一般的です。リフォームローンは住宅ローンと比較して金利の高い商品が多く、借入年数は短いことが多いと言えます。
建て替えとリフォームの住宅ローン比較 | |
---|---|
建て替え | リフォーム |
住宅ローンを利用可能 リフォームと比較して多額の資金を調達しやすく、既存の住宅ローンと一本化できる商品もある |
一般的にはリフォームローンを利用 リフォームローンを組むためには、住宅ローンほど多くの書類を用意しなくて済むケースが多い |
なお、リフォームローンも返済期間10年以上で契約することなど一定の条件を満たす場合、住宅ローン減税の対象です。建て替えもリフォームも、適切に手続きすることで、所得税を減税できるケースがあります。
3. 建て替え・リフォームの最終的な判断基準は?
最後に、建て替え・リフォームのいずれを実施するかで悩む場合の判断基準を紹介します。建て替え・リフォームの特徴や違いを見てもなお、「自分たちの住宅にはいずれが望ましいかを決めかねる」という人は、下記2点に注目し、後悔しない判断を出してください。
現在の住宅の状態 将来設計 |
上記の判断基準を加味したうえで、建て替えが向いているケース・リフォームが向いているケースは、下記のような内容です。
住宅の「建て替え」が向いているケース | |
---|---|
住宅にシロアリ被害や耐震性の問題が見られる場合 両親や子どもの家族との同居を検討しているなど、家族構成の変化が予想される場合 |
住宅の「リフォーム」が向いているケース | |
---|---|
シロアリ被害や耐震性の問題が見られず、住宅の基礎部分は活かせる場合 遠い将来にも、家族構成が大幅に変化する予定はない場合 |
広島建設株式会社では、建て替えとリフォーム、いずれの相談にも対応できます。建て替えやリフォームを検討する人はぜひ、ホームページの総合お問い合わせページからご連絡をお待ちしております。
まとめ
建て替えはリフォームと比較して費用相場が高い反面、住宅の寿命を伸ばしたり設備を一新したりすることが可能です。また、建て替えには、住宅ローンを利用してまとまった資金を借入しやすい特徴もあります。リフォームでは部分的な改修や修繕に対応でき、限られた予算の範囲で、比較的小規模なメンテナンスを実施したい人におすすめの選択肢です。
建て替え・リフォームのどちらがよいかで迷う場合は、両方の相談を受付ける会社に相談することも良いでしょう。広島建設では建て替えもリフォームも相談を承っています。ぜひ、プロのアドバイスを参考にしつつ、自分たちにとって望ましい選択肢を絞り込み、建て替えやリフォームを進めてください。
What's new
新着記事
土地購入の流れは3段階|購入時に気をつけるべきポイントとは?
- 2022.10.20
- 土地のことがwakaru
土地を購入する際の注意点とは?確認すべき6つのポイント
- 2022.10.20
- 土地のことがwakaru
【2階建てと比較】平屋で気になる建築費用の相場とコストを抑えるポイント
- 2022.10.13
- 家づくりがwakaru
注文住宅を建ててから気づいた後悔したポイント4選|失敗例から対処法を紹介
- 2022.10.13
- 家づくりがwakaru
住宅展示場やモデルハウスを見学する2つのメリットと注意点
- 2022.10.13
- 家づくりがwakaru
【2022年】住宅ローン控除期間が原則13年に延長!改正ポイントを解説
- 2022.5.31
- お金のことがwakaru